組織活性化の施策とは？活性化の5原則や成功事例も解説！
近年、IT化によるコミュニケーション不足の解決策として「組織活性化」が注目されています。組織が活性化すると、社員個々が主体的に業務に取り組めるようになるので、定着率の向上にも有効です。
しかし、「どのように組織活性化を実現すれば良いか分からない」と悩む方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、組織活性化のメリット・施策を中心にご紹介します。
- 活性化している組織の5原則を知り、自社の現状と比較したい
- 組織活性化のフレームワークや施策を自社の取り組みに反映させたい
- 組織活性化に役立つツールを知りたい
という方はこの記事を参考にすると、組織活性化のメリット・施策がわかり、社員のエンゲージメントを向上させられます。
目次
組織活性化とは
「組織活性化」とは、社員個々が組織の理念・ビジョンを理解し、チームワークを発揮しながら、主体的に業務に取り組んでいる状態を指します。
組織活性化が重要視される背景として、IT化の推進に伴い、社員同士の対面コミュニケーションが減少した点が挙げられます。コミュニケーションが不足していると、スムーズに連携できないため、仕事が停滞してしまう恐れもあります。
そこで、組織活性化に取り組むと、社内のコミュニケーション不足を解消して、連携を強化しながら円滑に業務を進められるようになるのです。
活性化している組織の5原則とは
活性化している組織の5原則は、以下の通りです。
- 社員に経営理念・ビジョンが共有されている
- 社員が主体的に業務に取り組んでいる
- 社員同士が円滑にコミュニケーションをしている
- 社員個々のモチベーションが高い
- 人材育成の仕組みが整っている
活性化している組織では、経営理念・ビジョンが社内に浸透しているので、経営層・現場社員が一丸となり、共通の目標の達成に向けて行動できます。
活性化している組織の原則として、上司からの指示を待つだけでなく、社員個々が主体的に業務を進めている点が挙げられます。
活性化している組織では、社内のコミュニケーションが円滑化しており、社員同士の連携もスムーズです。
社員個々のモチベーションが高く、目標達成に向けて意欲的に業務に取り組んでいる点も、活性化している組織の原則のひとつです。
組織活性化に取り組んでいる企業は、整備された体制下で、効果的に人材を育成している点も特徴です。
このように、活性化している組織では、社員が高いモチベーションを持って主体的に業務に取り組めるため、さらに組織が活性化していくという好循環が生まれているのです。
組織活性化の3つのメリットとは
ここでは、組織活性化の3つのメリットについて解説します。組織を活性化させると、定着率・エンゲージメントを向上させながら、人材の成長を図れます。
（1）定着率が向上する
組織活性化に取り組むと、定着率が向上します。
組織が停滞していると、一体感がなくなり、社員個々が孤立してしまいます。そのため、仕事に楽しさを感じられず、離職率が高まってしまうのです。
一方で、組織を活性化させると、共通の目標に向かってチームワークを発揮したり、社員同士のコミュニケーションが促進されたりします。結果、社内の一体感を醸成し、定着率の向上につながります。
（2）社員のエンゲージメントが向上する
組織活性化のメリットとして、社員のエンゲージメント（企業への愛着のこと）が向上する点が挙げられます。
組織を活性化させると「経営理念・ビジョンの共有を徹底している」「社内のコミュニケーションが円滑化している」という状態を実現できます。そのため、社員全員が企業のビジョンに共感しつつ、メンバー同士で良好な人間関係を築けるのです。
したがって、会社への帰属意識が高まりやすくなるため、社員のエンゲージメントの向上が期待できます。
（3）人材が成長する
人材が成長する点も、組織活性化のメリットのひとつです。
活性化している組織では、社員が主体性を発揮し、当事者意識を持って業務に取り組めます。したがって、日々の業務経験から積極的に学びを得て、成長につなげられるのです。
また、コミュニケーションも促進されるので、社員個々のノウハウが共有され、チーム全体のスキルと仕事の質の向上に寄与します。以上より、組織が活性化している状況下では、人材の育成スピードが早いと言えます。
組織活性化に役立つフレームワーク
ここでは、組織の活性化に役立つフレームワークをご紹介します。下記のフレームワークを利用して、組織活性化を進めていきましょう。
（1）ミッション・ビジョン・バリュー
ミッション・ビジョン・バリューとは、ドイツ人の経営学者ピーター・ドラッカーが提唱した企業理念のフレームワークです。
- ミッション：企業の社会的使命や目的
- ビジョン：将来の展望や未来像
- バリュー：企業が共有する価値観や行動指針
上記の3要素によって、企業の社会における役割や存在意義を明確化できます。そのため、企業はミッション・ビジョン・バリューをそれぞれ具体的に定義し、社員が共通認識を持てるよう共有することが、組織活性化の第一歩として不可欠なのです。
（2）パーパス
パーパスは、ラリー・フリンクによって提唱された、企業の存在意義や使命を示す言葉です。
パーパスはミッションと似ている単語ですが、パーパスは社内よりも社外に対するメッセージ性が強いという違いがあります。具体的には、パーパスはミッションに比べて、サステナビリティやSDGsなどの社会的な責任に焦点を置いていると言えます。
また、パーパスは顧客や投資家が商品の購入や投資の判断基準としても重視しています。そのため、社員だけでなくステークホルダーも意識して、しっかりと会社のアピールになる内容にすべきなのです。
（3）OKR
OKR（Objects and Key Results）は、Objectsが達成すべき目標を、Key Resultsが主要な成果を表しています。
OKRは組織の目標と成果指標を決定したのちに、部署、チーム、個人の目標と成果指標に落とし込んでいきます。このとき、目標達成率が6、7割になるような目標設定と成果が定量的で可視化されやすい指標の選択をすることがポイントです。
以上のように、OKRではあえて高めに目標を設定することで、社員のモチベーションの向上を図ります。また、達成できずともしっかりと評価される仕組みがあるため、達成できないことでやる気が失われる恐れもありません。
（4）7S
7Sとは、アメリカの大手コンサルティング会社「マッキンゼー・アンド・カンパニー」で提唱された、現状分析や企業戦略の策定のためのフレームワークです。
7Sでは、以下のように企業の資源を3つのソフト面と4つのハード面に分けています。
・ソフト面
| 内容 | |
|---|---|
| Strategy（戦略） | 企業が目標達成に向けた方向性を決めることです。自社の弱みや強みを踏まえて、優先順位や資源配分を決定する必要があります。 |
| Stracture（組織構造） | 企業組織の仕組みや組織形態を意味します。戦略に応じた組織構造の変化が求められることがあります。 |
| Stystem（システム） | 組織における人事評価制度や規定、採用の仕組みなど人材を動かすための制度を意味します。とくに、社員の評価に関わる制度の透明性が社員のモチベーションの向上につながります。 |
・ハード面
| 内容 | |
|---|---|
| Staff（人材） | 組織のメンバーを指しています。従業員一人ひとりの実績だけでなく、仕事の適正や能力まで適切に把握しておく必要があります。 |
| Skill（スキル） | 社内に蓄積されたノウハウや知識、技術を意味します。目標達成のためには、今自社がどのようなスキルを持っているのかといった現状分析や足りないスキルを補完するための新たなスキルの導入が不可欠です。 |
| Style（スタイル） | 社風や企業風土を指す言葉です。明文化されているものから「暗黙の了解」のようなものまで全てを包括して「スタイル」と呼ばれます。 |
| Shared value（共通の価値観） | パーパスやミッション・ビジョン・バリューと同じく、企業理念や企業の将来像を表します。会社全体で同じ価値観を共有することで、全員が同じ方向を向いて事業活動を進められるのです。 |
以上のように、企業は7Sを明確にすることで、現状を振り返り、今後の行動指針を決定できます。ぜひ7Sを用いて組織活性化の取り組みを進めていきましょう。
組織活性化の4つの施策とは
ここでは、組織活性化の4つの施策について解説します。担当者の方は、以下の内容を把握して、自社の取り組みに役立てましょう。
（1）アチーブ（達成）ミーティングを実施する
1つ目は、アチーブ（達成）ミーティングの実施です。
「アチーブミーティング」とは、“個人的な目標”や“チーム・企業としての目標・ビジョン”を話し合う場を指します。アチーブミーティングの手順は以下の通りです。
- チーム・企業の目標について話し合う
- 個々の目標を発表する
- 個々の目標をカテゴリーごとに分類する
- 個々の目標をチーム・企業の目標に落とし込む
このように、アチーブミーティングを実施すると、企業の経営理念・ビジョンへの理解を深められます。また、当事者意識を持って目標達成に向けて取り組めるようになるので、組織を活発化できるのです。
（2）上司との定期面談を実施する
2つ目は、上司との定期面談の実施です。
1on1ミーティングなど、上司との定期面談を実施すれば、コミュニケーションの場を設けて、社員の現状を正確に把握できます。定期面談では「仕事で困っていること・悩んでいること」「個人・チームの目標」などについて、幅広く聞いておきましょう。
また、上司との定期面談に加えて、他部署のマネージャーと「ナナメ面談」を実施することも手法のひとつです。上司には話しづらい内容まで自由に相談しやすくなったり、普段とは異なる視点からアドバイスを得られたりするメリットがあります。
（3）マルチ担当制を導入する
3つ目は、マルチ担当制の導入です。「マルチ担当制」には、「（1）1人が複数の部門を担う」「（2）1つの業務を複数人が担う」という2つの意味があります。
1人が複数の部門を担うと、企業全体を俯瞰する視点を身に付けて、業務の現状を客観的に把握できるようになります。また、1つの業務を複数人が担うことで、個々の業務負担を軽減しつつ、協働意識を醸成し、組織の活発化につなげられるのです。
ただし、1つの業務を複数人が担うと、主体性が損なわれる可能性があります。そこで、各業務に「メイン担当」と「サブ担当」をつくると、業務の責任・権限を適切に配分して、社員の主体性を維持できます。
（4）ITツールを導入する
4つ目は、ITツールの導入です。
ITツールを活用すると、マニュアルやノウハウなどの業務に関する資料の共有がスピーディーに実現します。そのため、担当者や上司がいないときでも、自力で業務を進めたり、業務内容への理解を深めたりできるのです。
とくに、いつでも即座に知りたい情報へアクセスできるよう、高度な検索性を備えたのようなITツールを導入しましょう。社内の情報共有が円滑化すれば、自然と組織全体が活性化されます。
【必見】組織活性化に最適なツール
以下では、組織活性化に最適なツールをご紹介します。
活性化している組織は、社員が主体的に業務に取り組むという特徴があります。しかし、マニュアルやノウハウの共有が進んでいない企業において、上司の指示を待たずに自発的に社員が行動するというのは不可能です。
そこで、社員が一人でも進んで業務に取り組めるようマニュアルの整備を進めることが組織活性化の第一歩になります。とくに、社内情報を視覚的に見やすく管理し、瞬時に情報を探せるツールの導入が効果的です。
結論、組織活性化を実現するには、社内に散乱した業務マニュアルを一元化し、いつでも情報に即アクセスできるツール一択です。
ナレカンの「記事」は、フォルダによって業務内容や部署別に分類でき、フォルダごとのアクセス設定で任意のメンバーに情報共有が可能です。また、超高精度な検索機能ですぐに情報が見つかるので、社員が自力でも仕事を進められるようになります。
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組織活性化のメリット・施策まとめ
これまで、組織活性化のメリット・施策を中心にご紹介しました。
組織活性化に取り組むと、定着率・エンゲージメントを向上させながら、人材の成長を促進できます。また、組織活性化の取り組みとしては「アチーブミーティング・定期面談の実施」「マルチ担当制・ITツールの導入」などがありました。
とくに、組織を活性化させるには、情報共有を円滑化させるのがポイントです。社内情報が共有されれば、上司の指示を待たないと業務を進められないという状況から脱却し、社員の主体的な取り組みをサポートできることです。
したがって、組織活性化を実現するには、マニュアルやノウハウなどの社内情報を蓄積し共有できるツール「ナレカン」が最適です。
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