従業員のエンゲージメント向上とは?高める施策も紹介

多様な働き方が求められるようになった近年では、人材の流動性も高くなってきました。そこで、優秀な人材を自社に留まらせるためにも、従業員のエンゲージメントを向上する必要性が高まっています。
しかし、「従業員エンゲージメントを向上させたいが、取り組み方がわからない」と悩む方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、従業員のエンゲージメント向上のメリットや高める方法を中心にご紹介します。
- エンゲージメント向上の取り組みを知り、メンバーの離職防止に役立てたい
- 従業員のモチベーションを高め、生産性を向上したい
- 従業員のエンゲージメント向上の方法をすぐにでも実践したい
という方はこの記事を参考にすると、メンバーのエンゲージメントを高める具体的な方法がわかり、すぐに実践できます。
目次
エンゲージメントとは
以下では、エンゲージメントの意味と従業員のエンゲージメントを構成する3つの要素を解説します。エンゲージメントの概要を把握したい方は、必見です。
従業員エンゲージメントの意味
従業員エンゲージメントとは、「従業員の企業に対する愛着心や貢献意欲」を指します。
「従業員の企業への忠誠心」を指すロイヤルティと混同されがちですが、エンゲージメントは企業と従業員の双方向の関与が前提になります。そして、従業員のエンゲージメントが注目されている背景として、次の2つの要因が挙げられます。
- 人材の流動化
- 個人の価値観の多様化
日本の終身雇用制度の見直しが進む過程で多くの企業が成果主義へ移行し、優秀な従業員が能力に見合った企業への転職を考える機会が増加しました。
若年層を中心として収入よりも仕事へのやりがいを重視する傾向が増えたほか、価値観の多様化により、個性や働く環境に重きを置く人が多くなりました。
以上の背景から、企業の団結力を上げるために従業員のエンゲージメントを向上する必要性が高くなったのです。
従業員エンゲージメントの3要素
従業員エンゲージメントは、「理解度」「帰属意識」「行動意欲」の3要素で構成されます。以下の説明を読んで、理解を深めましょう。
- 理解度
- 帰属意識
- 行動意欲
企業の理念やビジョンなどへの理解度です。理解度が高まると、企業への共感や愛着が深まるだけでなく、従業員と企業の目指す方向性が一致しやすくなり、従業員は当事者意識をもって業務に取り組めるようになります。
企業や組織の一員であるという自覚や、周囲のメンバーとの結びつきの強さです。従業員の帰属意識が高まると、企業に貢献したいという気持ちが生まれ、自発的に業務に取り組んだり、他のメンバーを積極的にサポートしたりするようになります。
自主的に組織のために行動しようとする姿勢です。自身の行動が企業に貢献していると実感できる評価制度を整えることで、さらなる意欲を引き出し、自発的な行動を促すことができます。
以上の3つの要素は、相互に影響し合いながら従業員エンゲージメントを高めています。企業理念の共有や働きがいのある環境づくりに取り組むことで、従業員エンゲージメントの向上につなげましょう。
従業員のエンゲージメントを向上させて得られる3つのメリット
ここでは、従業員のエンゲージメントを高めるメリットを3つご紹介します。自社でエンゲージメント向上の施策を取っていたとしても、メリットの周知ができていなければ、形骸化した取り組みになってしまうので注意しましょう。
(1)人材の定着
1つ目のメリットとして、帰属意識が高まるので人材の定着に貢献します。
株式会社リンクアンドモチベーションの調査結果によると、エンゲージメントの高い従業員は離職率が低下する傾向があることがわかります。したがって、エンゲージメントを向上することで、優秀な人材の流出を防止できるのです。
また、終身雇用制度の見直しに伴い、従業員がより良い待遇や仕事のやりがいを求めてほかの企業へ移るケースも増えています。そのため、職場環境を改善してエンゲージメントを高め、人材の定着を図ることが重要です。
(2)従業員のモチベーションの向上
2つ目のメリットとして、エンゲージメントの向上は、従業員のモチベーション向上にもつながります。
従業員が企業の目指す方向性に共感し、自身の仕事に価値を見出すようになることで、貢献意欲が高まりモチベーションが向上します。その結果、従業員はより主体的に行動するようになり、業務のパフォーマンスが向上して企業全体の生産性も高まるのです。
従業員のモチベーションを高いまま維持するには、適切な評価制度の整備や、職場環境の継続的な改善が効果的です。とくに、テレワークなど対面でのコミュニケーションが難しい場合は、ITツールを活用して働きやすい環境を整える必要があります。
(3)顧客満足度の向上
3つ目のメリットとして、エンゲージメントの向上によって顧客満足度も向上する傾向があります。
エンゲージメントが高い従業員は、自らの仕事に意義を感じ、顧客に対しても能動的にアプローチできます。そのため、提供するサービスや商品について自発的に工夫を凝らすので、収集する情報量も自然と増え、より満足度の高い提案が可能になるのです。
以上のように、エンゲージメントの向上によって顧客満足度が向上すると、従業員の努力が成果として現れ、さらなるモチベーションの向上につながります。結果として、従業員のモチベーションと成果が良くなる好循環が生まれるのです。
従業員のエンゲージメントを高める施策5選
ここでは、従業員のエンゲージメントを高める実践的な方法を5つご紹介します。エンゲージメントの向上に成功している企業は、以下のポイントを抑えられています。
(1)企業理念の浸透
1つ目に、企業理念を従業員に浸透させることが重要です。
エンゲージメントを向上させるには、企業と従業員の信頼関係を強固にすることが不可欠です。そのためには、企業の方向性を示す「理念」に対し、従業員の共感がある状態で仕事を進める必要があります。
仮に企業理念に反する成果を出した場合、従業員の意欲を問わず評価は低下しますが、従業員側は不当に評価を下げられたと感じ、企業への不信感を抱きやすくなります。そのため、企業側はメッセージを過不足なく伝え、企業理念を従業員に浸透させましょう。
(2)コミュニケーションの活性化
2つ目に、社内のコミュニケーションを活性化させることも欠かせません。
社内のコミュニケーションが不足していると、従業員同士の信頼関係を築きにくくなり、企業や組織に対する愛着や帰属意識も育ちにくくなります。そのため、コミュニケーションの機会を増やし、従業員同士の関係性を深めることが重要です。
たとえば、1on1ミーティングの実施や、感謝の言葉を伝える「サンクスカード」の導入が挙げられます。また、テレワークなど物理的に離れた環境でも気軽にやり取りができるよう、チャットツールを活用するのも効果的です。
(3)人事評価制度の見直し
3つ目に、人事評価制度の見直しも重要なポイントです。
従業員が自らの成果や努力を正当に評価されていないと感じると、企業への信頼やモチベーションが低下してしまいます。そのため、成果はもちろん、そこに至るまでのプロセスも含めて、誰もが納得できる公平性の高い評価制度を整えることが重要です。
したがって、日ごろから従業員の行動や成果に関する情報を記録・蓄積するようにしましょう。また、インセンティブ制度や表彰制度の導入も、従業員のモチベーションを高める施策として有効です。
(4)ワークライフバランスの推進
4つ目に、ワークライフバランスを推進させ、従業員が継続的に働けるようにすることも重要です。
業務量の多さなどから仕事に不満を持つ従業員が、十分にストレスケアや健康管理ができなければ、継続的な勤務が難しくなります。また、多様化する働き方のニーズに対応できるように、仕事と私生活を両立できる環境を整えなければなりません。
そのため、業務内容の見直しによる残業削減やフレックス制の導入など、ワークライフバランスの推進によって従業員の健康状態を整えつつ、多様な価値観に合わせた職場環境を設けることが重要です。
(5)定期的なエンゲージメントの測定
5つ目に、自社のエンゲージメントは定期的に測定しましょう。
具体的には、“エンゲージメントサーベイ”と呼ばれるアンケート形式の調査で「企業理念への共感」「成長機会の有無」などの設問を通じて、従業員の意識や組織の課題を明らかにします。こうして社内の現状を詳しく把握すると、具体的な対策ができるのです。
また、エンゲージメントの向上を阻害する要因がわからなければ対処ができないので、社内環境の可視化は必須です。そこで、今日ではITツールを活用して社内の情報を蓄積し、定期的に振り返ることで、社内の問題を効率的に解決する企業が増えています。
【必見】従業員のエンゲージメント向上に最適のツール
以下では、従業員のエンゲージメント向上に役立つITツールをご紹介します。
従業員のエンゲージメントを高めるには、人事評価制度の見直しや定期的な測定によって、モチベーション向上を図ることが重要です。
そのためには、従業員に関する情報や測定結果などを、いつでも見返せる形で適切に管理しておく必要があります。
なぜなら、過去のデータが見返せなければ、改善すべき課題や効果的な施策を判断できないからです。そこで、「情報管理ツール」を使えば、あらゆる情報をみやすく一元管理することができます。
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従業員のエンゲージメント向上で得られるメリットや施策まとめ
これまで、エンゲージメント向上のメリットや高める方法を中心に解説しました。
従業員エンゲージメントが向上すると、意欲ある優秀な人材が定着し、結果として生産性や顧客満足度も向上します。その実現には、定期的な測定によって現状を把握したうえで、ワークライフバランスの推進や適切な人事評価制度の整備といった施策が有効です。
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