ITツールは、導入するだけでなく、社員が日々の業務で使い続けられる状態にすることが大切です。特に非IT企業では、操作への不安や現場の負担が、定着を妨げることがあります。
そのため「ツールを導入したのに社員に使ってもらえず、どうすれば定着するのか分からない」と悩む方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、非IT企業でITツールが定着しない原因や、現場に使ってもらうコツ、定着しやすいツールの特徴を中心に解説します。
- この記事でわかること
- ITツールは導入するだけでは定着しません。目的や使い方を明確にし、現場の業務に合った運用に整えることが大切です。
- 社員へのメリットの伝達や、相談できる担当者の設置、二重入力の解消など、現場の負担を抑える工夫が定着につながります。
- 定着しやすいツールの特徴や、社員の利用状況・業務改善を確認するポイントを知り、自社に合った運用やツールを判断できます。
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非IT企業でITツールが定着しない原因
ITツールを導入しても、社員が使い続けるとは限りません。まずは、定着を妨げている原因を把握し、自社の状況に合った対策を考えましょう。
導入すること自体が目的になっている
ツールを導入すること自体が目的になると、社員に使われず、期待した効果も得られません。
導入の決定が先行し、解決したい業務課題や導入後の目標が曖昧なままだと、社員は使う必要性を感じにくくなります。たとえば「情報共有を効率化する」だけでなく、「資料を探す時間を減らす」など、具体的な目的を定めることが大切です。
導入前に解決したい課題と、ツールで実現したい状態を明確にしましょう。
既存の業務に新しい作業が上乗せされている
ツールを使う作業が既存業務に上乗せされると、社員の負担が増え、利用が続きにくくなります。
たとえば、ツールに日報を入力したうえで、同じ内容をメールや紙でも提出する運用では、二重入力が発生します。この状態では、せっかくITツールを導入しても、かえって業務を非効率にしてしまうのです。
したがって、既存の業務をツールで置き換え、同じ情報を複数の場所に入力しない運用に整える必要があるのです。
現場にとって使うメリットが伝わっていない
現場にとって使うメリットが伝わっていないと、ITツールを使う理由が見えず、定着しにくくなります。
会社側が導入目的を説明しても、社員が日々の業務でどう便利になるのかを想像できなければ、利用は後回しになりがちです。たとえば「資料をすぐに見つけられる」「同じ質問に何度も答えずに済む」など、現場の困りごとに結びつけて伝えることが大切です。
ツールを使うことで、社員自身の業務がどう改善するのかを具体的に共有しましょう。
情報の検索性が低い状態になっている
情報がツールに保存されていても、検索しにくければ、社員は必要な情報を見つけられません。
たとえば、記事名や分類の付け方が統一されていないと、検索しても目的の資料が見つからず、詳しい人に直接聞くことになります。情報を蓄積するだけでなく、社員が必要な情報を瞬時に見つけられるように整えることも必要です。
情報を登録するときのルールを決め、検索で必要な情報にたどり着ける状態をつくりましょう。
「非IT企業」の情報共有・ナレッジ管理の実態
非IT企業でITツールを定着させる6つのコツ
ITツールを定着させるには、導入後の使い方や運用を現場に合わせて整えることが大切です。ここでは、社員の負担を抑えながら活用を広げるための6つのコツを紹介します。
ツールで解決したい課題を1つに絞る
ツールで解決したい課題を1つに絞ると、導入の目的が明確になり、現場も使う理由を理解しやすくなります。
解決したいことが多いままでは、使い方や効果の判断基準が曖昧になり、運用が複雑になるおそれがあります。たとえば「情報共有を改善する」ではなく、「新人が業務手順を自分で確認できるようにする」と具体化すると、必要な情報や使い方を決めやすいです。
まずは優先度の高い課題を一つ選び、その解決に必要な使い方から始めましょう。
現場の業務に合う使い方とルールを決める
現場の業務に合った使い方とルールを決めることで、社員が迷わずITツールを利用できるようになります。
誰が、どの情報を、いつ登録するのかが曖昧だと、入力方法や内容にばらつきが生まれます。現場の作業手順を確認し、無理なく続けられるタイミングや担当者、記載項目を具体的に決めましょう。
実際の業務の流れに沿って、利用場面と最低限のルールを明確にしましょう。
既存の作業を置き換え、二重入力をなくす
既存の作業をITツールに置き換えると、社員の負担を抑えながら利用を習慣化できます。
従来の報告や申請を残したまま同じ内容をツールにも入力すると、作業が増えて利用が敬遠されがちです。たとえば、紙の日報をツール上で提出する形に切り替えれば、二重入力を防ぎ、情報も1か所に集められます。
新しい作業を足すのではなく、これまでの手順をツールで置き換えましょう。
現場で質問を受けられる担当者を決める
現場で質問を受けられる担当者を決めておくと、社員が操作に迷ったときも利用を続けやすくなります。
相談先がわからないままでは、小さなつまずきが解消されず、ツールを使うのをやめてしまうことがあります。担当者はITに詳しい人に限らず、現場の業務を理解し、基本操作を案内できる人を選ぶのがおすすめです。
質問を受ける窓口と担当者を明確にし、困ったときにすぐ相談できる体制を整えましょう。
社員にとってのメリットを伝える
社員がツールを使うことで得られるメリットを伝えると、導入の目的を自分ごととして捉えてもらいやすくなります。
会社側の効率化だけを説明しても、現場の社員が自分の業務にどう関係するのか分からなければ、利用の動機につながりません。「必要な資料をすぐに見つけられる」「同じ質問を何度もしなくて済む」など、日々の困りごとがどう変わるのかを具体的に示しましょう。
社員の業務にどのような良い変化があるのか、身近な例で伝えましょう。
利用状況と業務改善の両方を定期的に見直す
ITツールの利用状況と業務への効果を定期的に確認すると、定着に向けた改善点を見つけやすくなります。
ログインや投稿の回数だけを見ても、業務が効率化したかまでは判断できません。現場への聞き取りもおこない、「資料を探す時間が減ったか」「同じ質問が減ったか」など、導入前に設定した課題に沿って変化を確かめましょう。
利用状況と業務の変化をあわせて振り返り、運用を継続的に改善しましょう。
非IT企業でも定着しやすいITツールの特徴
以下では、非IT企業でも定着しやすいITツールの特徴をご紹介します。
- ITに詳しくない人でも、直感的に操作できる
画面や操作がわかりやすいツールなら、社員が使い方を覚える負担を抑えられ、日々の業務にも取り入れやすくなります。 - 必要な情報を簡単に登録・検索できる
情報を手間なく登録でき、必要なときにすぐ見つけられれば、社員が継続して活用するきっかけになります。 - 社員が普段使うツールと連携できる
チャットやメールなど既存のツールと連携できると、情報を移し替える手間を減らし、これまでの業務の流れに組み込みやすくなります。 - 導入後のサポートや運用支援を受けられる
操作の疑問や運用上の課題を相談できる窓口があれば、担当者だけで解決しようとせず、導入後も活用方法を改善できます。 - 利用状況を確認し、運用を改善できる
利用状況を把握できるツールなら、使われていない機能や部署を見つけ、現場の声も参考にしながら運用を見直せます。
ITに詳しくない社員でも使いやすく、情報の登録・検索や導入後の支援まで整ったツールを選ぶことが、社内定着につながります。
「非IT企業」の情報共有・ナレッジ管理の実態
ツールが社内に定着している状態とは
ITツールは、導入後に社員が日々の業務で活用して初めて、効果を発揮します。ここでは、ツールが社内に定着しているかを判断するための状態を紹介します。
社員が目的と基本の使い方を理解している
社員がツールの導入目的と基本の使い方を理解していることは、社内に定着しているかを判断する目安です。
たとえば、社員が「何の業務に使うのか」「必要な情報をどう確認・登録するのか」を自分の言葉で説明でき、日々の利用で大きく迷っていない状態です。説明を受けた記憶があるだけでなく、実際の業務で目的に沿って使えているかを確認します。
社員がツールを使う理由と基本操作を理解し、業務で実践できているかを見ましょう。
日常業務の中で使う場面が定着している
日常業務の中でツールを使う場面が定着していると、社員が特別に意識しなくても自然に利用していると言えます。
たとえば、会議前に資料を確認する、問い合わせへの回答を共有場所で参照するなど、必要なときに社員がツールを開いている状態です。利用が一部の社員や特定の業務に限られず、対象となる社員が普段の仕事で使えているかが判断の目安です。
対象となる社員が、日々の業務の中で必要な場面にツールを使っているかを確認しましょう。
旧来の運用との二重運用が減っている
ITツールの利用と並行していた紙やメールでのやり取りが減っていることも、定着度を判断する目安です。
たとえば、ツールに登録した報告を紙でも提出する、共有済みの資料をメールでも個別に送るといった重複が少なくなり、社員がツールを業務上の正式な手段として使っている状態です。例外的な対応を除き、旧来の方法に戻らず業務が進んでいるかを確認します。
ツールと紙・メールなどで同じ作業を繰り返す場面が減っているかを見ましょう。
ITツールの定着に関するよくある質問
ITツールの定着を進めるときは、社員のITスキルや研修の進め方など、さまざまな疑問が生まれます。ここでは、導入担当者が抱きやすい質問に回答します。
ITに詳しい社員がいなくても定着させられる?
ITに詳しい社員がいなくても、使いやすいツールを選び、基本的な運用ルールと相談体制を整えれば定着を目指せます。
高度な操作が必要なツールや、使い方を尋ねる相手がいない環境では、社員がつまずいたまま利用をやめるおそれがあります。導入時に全員が使う機能を絞って説明し、操作に困ったときの問い合わせ先を決めておくと、専門担当者がいない職場でも運用しやすくなります。
ITに詳しい人の有無だけで判断せず、ツールの使いやすさと導入後の支援体制を確認しましょう。
研修はどのくらい実施すれば良い?
研修は一度で終わらせず、社員が基本操作を身につけ、業務で使い始めるまで必要に応じて実施するのが目安です。
導入時には、全員が使う機能や基本ルールを短時間で説明します。その後、実際に使う中で出た疑問を確認し、追加説明や簡単なマニュアルで補いましょう。
回数を先に決めるのではなく、社員が迷わず使えるようになったかを見ながら研修やフォローを調整しましょう。
利用率が上がらない場合、ツールを変更するべき?
利用率が上がらなくても、すぐにツールを変更する必要はありません。
まず、利用目的が伝わっているか、業務に合う運用ルールになっているか、操作やサポートに問題がないかを確認します。原因がツールの使いにくさや必要な機能の不足にある場合は、改善策を試したうえで、別ツールへの切り替えを検討しましょう。
利用率だけで決めず、使われない原因を特定してから、運用改善とツール変更のどちらが適切か判断しましょう。
まとめ|現場の課題に合わせて、使い方と運用を少しずつ改善しよう
これまで、非IT企業でITツールが定着しない原因や、定着させるためのコツ、定着しやすいツールの特徴を中心にご紹介しました。
非IT企業では、ツールを導入しても目的や使い方が十分に伝わらなかったり、既存の業務に新しい作業が加わったりすることで、社員に使われない場合があります。また、情報が複数の場所に分散していると、必要な情報を見つけにくく、ツールを活用するメリットも感じにくくなります。
そのため、ツールで解決したい課題を明確にし、現場の業務に合う使い方やルールを整えることが大切です。さらに、社員へのサポートや利用状況の確認を続け、現場の声をもとに運用を見直すことで、日常業務での活用につながります。
結論、非IT企業におすすめのITツールは、現場の課題に合った運用を整え、社員が必要な情報を簡単に登録・検索できる環境をつくれる「ナレカン」です。
無料トライアルから始められるので、ぜひ「ナレカン」を導入し、社内の情報を組織全体で共有・活用できる環境を整えましょう。
