「新人からベテラン社員まで、誰にでも伝わるマニュアルを作れるか不安」「マニュアルを作るのが初めてで、書き方がわからない」と悩む方も多いのではないでしょうか。
わかりやすい業務マニュアルを作成するには、まず現状の業務を整理して作業手順を統一し、誰が読んでも理解できるように具体的な操作方法や注意点を記載することが重要です。
ただし、わかりやすいマニュアルを作成しても、保存場所がわからなかったり、古い手順が残っていたりすると、社員が必要なときに活用できません。そのため、書き方だけでなく、作成後の管理方法まで考える必要があります。
そこで今回は、わかりやすい業務マニュアルの書き方や作成時のコツ、作成後の管理方法をご紹介します。
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この記事でわかること
- わかりやすい業務マニュアルは、目的と対象者の明確化、業務手順の統一、必要項目の整理、具体的な手順の記載、社員による確認の5ステップで作成します。
- 誰が読んでも理解できるマニュアルにするには、1つの手順に1つの作業を記載し、専門用語の説明を加えるほか、見出しや目次を設けて必要な情報を探しやすくすることが重要です。
- 作成後は、社員が確認しやすい場所に保存し、管理担当者を決めて定期的に更新します。また、マニュアルと関連する業務情報を一元管理すれば、必要な情報を探す手間も減らせます。
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わかりやすい業務マニュアルの書き方【5ステップ】
わかりやすい業務マニュアルを作成するには、単に作業手順を文章にまとめるのではなく、事前に業務の進め方を整理することが重要です。
以下では、誰が読んでも同じ手順で業務を進められるマニュアルの書き方を5ステップで解説します。
ステップ1:マニュアルを作成する目的と対象者を明確にする
まずは、何のために、誰に向けて業務マニュアルを作成するのかを明確にしましょう。
なぜなら、マニュアルを作成する目的や対象者によって、記載すべき内容や説明の細かさが異なるためです。
例えば、新人教育が目的であれば、初めて業務に取り組む社員でも理解できるように、基本的な操作から説明する必要があります。一方、既存社員の業務を標準化したい場合は、担当者によって異なる作業手順や判断基準を統一することが重要です。
このように、マニュアルを「誰が、どのような場面で使うのか」を決めておくと、必要な情報を過不足なく記載しやすくなります。
ステップ2:現状の業務を洗い出し、手順を統一する
次に、マニュアルに記載する業務を洗い出し、作業手順を統一しましょう。
社員によって仕事の進め方が異なる場合、それぞれの手順をそのままマニュアルに記載しても、業務の標準化にはつながりません。
例えば、同じ申請処理でも、担当者によって確認する項目や上司への報告方法が異なる場合があります。そのため、実際に作業している社員にヒアリングし、業務の流れや確認事項を整理したうえで、全員が共通して使う手順を決めましょう。
特に、経験豊富な社員だけでなく、新人にも話を聞くことで、ベテラン社員が無意識に省略している作業や、新人がつまずきやすい箇所も把握できます。
ステップ3:マニュアルに必要な項目を整理する
業務手順を統一したら、マニュアルに記載する項目を整理しましょう。
なぜなら、作業手順だけを記載しても、必要な準備や注意点が抜けていると、社員が途中で作業を進められなくなる可能性があるためです。
具体的には、以下の項目を設けると、業務に必要な情報をまとめられます。
- 業務名・目的:何のために実施する業務なのか
- 対象者・担当者: 誰に向けたマニュアルなのか、誰が作業を担当するのか
- 必要な準備:作業前に用意する資料や使用するシステム
- 作業手順:作業を進める順番と具体的な操作方法
- 注意点・判断基準:ミスしやすい箇所や判断に迷ったときの対応
- 管理情報:マニュアルの管理担当者や最終更新日
このように、必要な項目をあらかじめ決めておけば、作成者による記載内容のばらつきを防ぎ、社員が知りたい情報を確認しやすくなります。
ステップ4:文章や画像を使って作業手順を具体的に記載する
必要な項目を整理したら、実際の作業手順を文章や画像で記載しましょう。
このとき、初めて業務に取り組む社員でも、マニュアルを読むだけで作業を進められるように記載することが重要です。作業内容が曖昧だと、社員によって解釈が異なり、確認漏れや作業ミスにつながります。
例えば、「申請内容を確認する」と書くだけでは、何を確認すべきかわかりません。一方、「申請書に記載された金額とシステム上の金額が一致しているか確認する」と記載すれば、具体的な確認項目が伝わります。
また、システムの操作方法など、文章だけでは説明しづらい作業には、操作画面の画像を添えると理解しやすくなります。
ステップ5:実際に社員に使ってもらい、内容を修正する
最後に、作成したマニュアルを実際に社員に使ってもらい、わかりにくい箇所がないか確認しましょう。
なぜなら、作成者にとっては当たり前の手順でも、業務経験の浅い社員には説明が不足している場合があるためです。
例えば、新人社員にマニュアルを見ながら作業してもらい、途中で手が止まった箇所や、上司への確認が必要になった箇所を記録します。そのうえで、不足している説明を追加したり、専門用語をわかりやすい言葉に置き換えたりしましょう。
作成者だけで完成と判断せず、実際に利用する社員の意見を反映することで、誰が読んでも迷わず作業を進められるマニュアルに近づけられます。
業務マニュアルの記入例
業務マニュアルを作成するときは、作業の目的や必要な準備、具体的な手順などを項目ごとに整理すると、社員が必要な情報を確認しやすくなります。以下は、多くの企業で共通する「経費精算」を例にした業務マニュアルの記入例です。
- 領収書やレシート
- 経費精算システムのログイン情報
- 領収書に記載された日付・支払先・金額を確認する。
- 経費精算システムにログインし、経費申請画面を開く。
- 利用日・支払先・金額・利用目的を入力する。
- 領収書を撮影またはスキャンし、申請画面に添付する。
- 入力内容と領収書の金額が一致しているか確認する。
- 申請内容に誤りがなければ、申請ボタンを押す。
- 金額や利用日を誤って入力しないよう、申請前に領収書と照合する。
- 領収書を紛失した場合は、自己判断で申請せず、経理担当者に対応方法を確認する。
- 申請後に入力ミスが見つかった場合は、経理担当者に修正方法を確認する。
- 管理担当者:経理部のマニュアル管理担当者
- 最終更新日:20XX年XX月XX日
■ 業務の目的
業務で発生した交通費や備品購入費などを、領収書に基づいて正確に申請する。
■ 対象者・担当者
経費精算を申請するすべての社員
■ 必要な準備
■ 作業手順
■ 注意点・例外時の対応
■ 管理情報
このように、作業手順を番号順に記載し、確認すべき項目や注意点まで明記すれば、経験の浅い社員でもマニュアルを見ながら作業を進めやすくなります。なお、実際の申請方法や承認ルールは企業によって異なるため、自社の業務手順に合わせて内容を調整し、社員が迷わず作業できるマニュアルを作成しましょう。
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誰が読んでもわかりやすい業務マニュアルにする4つのコツ
業務マニュアルは、作業手順を記載するだけでなく、経験や知識が異なる社員でも理解できるように工夫することが重要です。
以下では、誰が読んでもわかりやすい業務マニュアルにするための4つのコツをご紹介します。
(1)1つの手順につき、1つの作業を記載する
業務マニュアルでは、1つの手順に複数の作業を詰め込まず、作業ごとに分けて記載しましょう。
なぜなら、複数の作業が1つの文章にまとまっていると、社員が作業の順番を把握しづらく、確認漏れや手順の抜けにつながるためです。
例えば、「申請書を開き、必要事項を入力して金額を確認したら提出する」とまとめるのではなく、「(1)申請書を開く」「(2)必要事項を入力する」「(3)金額を確認する」「(4)提出する」と分けて記載します。
このように、作業を順番に整理して記載すれば、社員が次に何をすべきか迷わず、手順の抜け漏れも防ぎやすくなります。
(2)専門用語や社内用語には説明を加える
業務マニュアルに専門用語や社内用語を使用するときは、初めて読む社員にも意味が伝わるように説明を加えましょう。
特に、長年同じ業務を担当している社員にとっては当たり前の言葉でも、新人や異動してきた社員には意味がわからない場合があります。
例えば、「稟議書を提出する」とだけ記載するのではなく、「稟議書(社内の承認を得るための申請書)を作成し、上司に提出する」と説明します。また、社内独自の略語を使用する場合も、正式名称や意味を併記しましょう。
このように、社員の経験や知識に関係なく理解できる表現を使うことで、わからない言葉を調べたり、ほかの社員に質問したりする手間を減らせます。
(3)見出しや目次を付けて、必要な情報を見つけやすくする
業務マニュアルには、見出しや目次を設けて、社員が知りたい情報をすぐに確認できるようにしましょう。
なぜなら、マニュアルに多くの情報が記載されていても、どこに何が書かれているかわからなければ、必要な手順を探すのに時間がかかるためです。
例えば、経費精算のマニュアルであれば、「申請前の準備」「申請手順」「申請後の確認」など、業務の流れに沿って見出しを付けます。また、ページ数が多い場合は、冒頭に目次を設けると、知りたい項目を探しやすくなります。
このように、内容を項目ごとに区切って整理すれば、初めてマニュアルを読む社員だけでなく、特定の手順だけを確認したい社員も必要な情報を見つけやすくなります。
(4)ミスしやすい箇所や例外時の対応も記載する
業務マニュアルには、通常の作業手順だけでなく、ミスしやすい箇所や例外時の対応方法も記載しましょう。
手順どおりに進められない状況が発生したとき、対応方法が記載されていなければ、社員が自己判断で作業を進めてしまう可能性があるためです。
そのため、経費精算のマニュアルであれば、金額の入力ミスを防ぐための確認項目にくわえて、領収書を紛失した場合の相談先や、申請後に誤りが見つかった場合の修正方法を記載します。
このように、ミスを防ぐための注意点や、問題が発生したときの対応方法まで明記すれば、経験の浅い社員でも適切に判断しやすくなります。
業務マニュアルを作成した後の管理方法
業務マニュアルは、作成して終わりではなく、社員が必要なときに確認でき、常に最新の内容を参照できるように管理することが重要です。
以下では、作成したマニュアルを社内で活用するための3つの管理方法をご紹介します。
(1)社員がすぐに確認できる場所に保存する
作成した業務マニュアルは、社員が必要なときにすぐ確認できる場所に保存しましょう。
なぜなら、マニュアルの内容がわかりやすくても、保存場所がわからなければ、社員は必要な情報を確認できず、ほかの社員に質問する手間が発生するためです。
例えば、WordやExcelで作成したマニュアルを各部署の共有フォルダに保存している場合、ファイルが増えるほど目的のマニュアルを探しづらくなります。また、ファイルをコピーして使い回していると、どれが最新版なのかわからなくなる可能性もあります。
そのため、マニュアルの保存場所やファイル名の付け方を統一し、社員が迷わず必要な情報を見つけられるようにしましょう。
ただし、WordやExcelで作成したマニュアルが増えると、ファイル名だけでは目的の情報が含まれているかわからず、複数のファイルを開いて中身を確認する手間がかかります。そのため、マニュアルの数が多い場合は、ファイルの中身まで検索できるツールの活用も効果的です。
(2)管理担当者を決め、内容を定期的に更新する
業務マニュアルを作成した後は、管理担当者を決め、内容を定期的に更新しましょう。
なぜなら、業務の進め方や使用するシステムが変更されたにもかかわらず、マニュアルが古いままだと、社員が誤った手順で作業を進めてしまう可能性があるためです。
例えば、経費精算システムの操作方法が変更された場合、マニュアルに古い操作画面や手順が残っていると、新人が申請方法を間違える原因になります。そのため、更新担当者を明確にし、月に1回など定期的に内容を確認するほか、業務手順が変更されたときにもマニュアルを修正するルールを設けましょう。
また、マニュアルに最終更新日を記載し、更新内容を社員に共有すれば、変更された手順を把握しやすくなります。
(3)マニュアルと関連する業務情報もまとめて管理する
業務マニュアルだけでなく、日々の仕事で必要になる関連情報もまとめて管理しましょう。
なぜなら、マニュアルに基本的な作業手順が記載されていても、実際の業務では、社内ルールや過去の対応事例など、ほかの情報を確認する必要があるためです。
例えば、顧客対応マニュアルを確認しても、顧客ごとの対応履歴や最新のサービス情報が別々の場所に保存されていると、社員は複数のフォルダやツールを探し回らなければなりません。一方、マニュアルと関連情報を同じ場所で管理すれば、必要な情報をまとめて確認できます。
そのため、マニュアルを作成するだけでなく、関連する業務情報も一元管理し、誰でも必要な情報をすぐに探せる仕組みを整えることが重要です。
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まとめ:わかりやすい業務マニュアルを作成して、業務を標準化しよう
これまで、わかりやすい業務マニュアルの書き方や記入例、作成時のコツ、作成後の管理方法をご紹介しました。
業務マニュアルを作成するときは、目的や対象者を明確にし、作業手順を統一したうえで、誰が読んでも理解できるように記載することが重要です。また、実際に社員に使ってもらい、わかりにくい箇所を修正することで、経験に関係なく活用できるマニュアルに近づけられます。
ただし、マニュアルを作成しても、保存場所がバラバラだったり、内容が更新されていなかったりすると、社員が必要な情報を確認できません。そのため、マニュアルの管理場所を統一し、関連する業務情報もまとめて確認できる仕組みを整えましょう。
また、業務マニュアルや引き継ぎ資料の管理を見直したい方は、ホワイトペーパー「バラバラの引き継ぎ資料を卒業!退職・異動のたびに作り直さない方法」もぜひご活用ください。
